この記事は、「 志望校の選び方　1⃣大学選びのポイントpart2」の続きです。よろしければそちらも併せてご覧ください。

②教員の研究内容

多くの大学では、2年次後半から専門教育が行われる。専門科目を学修するとともに、研究室やゼミに属し、学部・学科という枠組みよりもさらに専門分野に特化した教育・研究が行われる。

研究室やゼミでは、教員の指導下で少人数での教育・研究を進める。したがって、教員の研究実績やテーマ、著書などを知っておくことも大学選びでは重要である。

興味・関心を惹きつける研究室やゼミが見つかれば「この大学で学びたい」というモチベーションがより高まるだろう。各大学のホームページには、教員の一覧があり、研究室やゼミのホームページもあるので、参考にしてもらいたい。

③就職や大学院進学の状況

まだ大学卒業後のことを考える余裕はないかもしれないが、就職状況や、大学が就職に対してどのような支援をしているかについても調べておいたほうがよい。

就職状況を見れば、自分の進みたい分野に卒業生がどの程度就職しているかが分かる。自分の希望する業界に卒業生の多くが就職していれば、その分野を目指す学生が多く集まる可能性があり、志を同じくする学生たちと切磋琢磨できるだろう。

多くの大学が「キャリア教育」や「キャリア支援」に力を入れている。就職ガイダンスや企業で就業体験を行うインターンシップなどを導入している大学も多い。

大学を選ぶ際には、就職ガイダンスや説明会の回数、個々の学生へのきめ細かいサポート体制などにも注目しよう。

資格が必要となる職種を考えている場合には、資格取得のサポート体制についても調べておきたい。コロナ禍により就職内定率は悪化していたが、社会が落ち着きを取り戻した現在はコロナ禍以前の水準となっている。

2026年3月大卒者の就職内定率（2月1日現在）は92.0％（前年同期比0.6ポイント減）で、5年ぶりに減少に転じたものの、1999年の調査開始以来3番目に高い高水準を維持している。

多くの大学や文部科学省・厚生労働省が発表する就職率（あるいは就職内定率）は、就職（内定）者数÷就職希望者数で計算されている。

本来は卒業者数を分母にして計算すべきであるが、大学院進学や留学を目指している学生は就職を希望しなかったとして就職希望者数には含まれていない。

さらに、就職が決まらずに留年する場合や、就職をあきらめてフリーターになる場合なども、就職希望者に含まれていない場合がある。このため、就職率の数字だけで判断するのではなく、実際に就職した人数や就職先についても確認した方が良い。

最近では、理系を中心に卒業後に大学院に進学する学生も多い。また、法学部出身者で弁護士などを目指す場合も法科大学院に進学する場合が多い。

特に2020年度から導入された「法曹コース」は定着が進んでいる。この制度では、法学部を3年で卒業する「早期卒業」と法科大学院で2年間を組み合わせ、計5年の一貫教育で司法試験の受験資格を得ることが可能となった。

これにより、従来のルートよりも1年早く法曹界へ進む道が開かれている。また、医学・薬学分野や理工・教育・教養分野では学部の4年間と大学院修士課程の2年間を合わせ、効率的に高度な専門性を養う6年間の一貫カリキュラムを導入しているところもある。

理系の専門職や研究職の採用において、修士課程修了を必須条件とする企業が一段と増えている背景もあり、より高度な知識を習得するために大学院進学を選択する学生は増えていくことが予想される。