特集 入試の多様化(学校推薦型選抜、総合型選抜)

特集 入試の多様化(学校推薦型選抜、総合型選抜)
特集 入試の多様化(学校推薦型選抜、総合型選抜)

大学入学共通テスト(以下、共通テスト)は新課程3年目を迎え、入試のあり方は一層多様化している。年内入試の動きが加速し、一般選抜の志願者数(実人数)は減少傾向にある。学校推薦型選抜、総合型選抜を実施する大学数は増加傾向にあり、特に私立大学においては年内入試での入学者が約6割を占めている。また、近年では高校での「探究活動」の成果を評価する「探究型入試」を導入している大学もある。さまざまな選抜方法の特徴を理解し、自分に適した入試方式を選択したい。もちろん、1つの大学・学部・学科に対して複数の入試方式でチャレンジするのもよいだろう。今回の特集では、入試の多様化に関して、主に学校推薦型選抜、総合型選抜について解説する。


入試方式の多様化

グラフ1は、2025年度入試の入試形態別入学者の割合を示したものである。私立大学では、学校推薦型選抜・総合型選抜による入学者の割合は61.7%にのぼり、一般選抜による入学者の割合は4割を下回る結果となった。国公立大学でも学校推薦型選抜・総合型選抜の導入は進んでおり、国立大学では20.4%、公立大学では32.9%の入学者が、学校推薦型選抜・総合型選抜によるものである。2025年度入試で学校推薦型選抜を実施した国立大学は76校(全体の93.8%)、公立大学は97校(全体の99.0%)であった。一方総合型選抜については、国立大学は75校(全体の92.6%)、公立大学は79校(全体の80.6%)であった。総合型選抜は、2000年以降、AO入試として私立大学を中心に急激に導入が進んだ。2025年度入試では総合型選抜は728校(大学全体の93.6%)で実施され、国公立大学においても急速に普及している。学校推薦型選抜・総合型選抜は、自分の長所や能力が評価される入試方式を選んで受験したり、同じ大学を複数回受験することが可能になったりするなど、受験生にとってメリットがある。一方大学にとっては、アドミッションポリシーに合ったモチベーションの高い学生を入学させることで、教育や研究に好影響を与える利点がある。



2020年度までの年内入試は原則として学力試験を課さなかったため、結果的に大学生の学力低下を招いているとの批判があった。そのため、2021年度入試以降の学校推薦型選抜・総合型選抜では、各大学が実施する評価方法(小論文、プレゼンテーション、資格・検定試験の成績等)に加え、共通テストも用いて1次選考や2次選考を行う大学が増えている。一般選抜以外の方式においても一定の学力が要求されている。2027年度入試の難関国立大学における学校推薦型選抜・総合型選抜の実施内容についてまとめた。2027年度から、学校推薦型選抜・総合型選抜では、原則として面接が必須となった(ただし、指定校推薦を除く)。なお、今後さらに変更が生じる可能性もあるため、各大学が発表する入試要項や募集要項で必ず確認のこと。






学校推薦型選抜・総合型選抜では一般選抜と比べて早い段階で合格が決まることが多いため、合格者の中には、高校卒業までの期間を漫然と遊んで過ごす者も出てくる。そこで多くの大学は「入学前教育」として、問題集やレポート提出、添削課題、合宿等を実施している。入学決定後は、これらを活用して、大学入学後の勉強に備えるようにしたい。


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