この記事は「2026 年度入試動向①（私立大学）　2026年度私立大学入試動向Ⅰ」の続きです。よろしければそちらも併せてご覧ください。

⑵主要私立大学2026年度入試動向

　表６、表７、表８は、同じく東進の「第３回８月 共通テスト本番レベル模試」の2016年度から2026年度入試（2020年度まで「センター試験本番レベル模試」）における私立大学志望動向を、大学別・学部系統別に2016年度入試の志望を100とした指数で表したものである。これらを表５の全体傾向と比較しながら見ていこう。

　まずは大学全体を見ていく。大きな傾向として、いわゆる関関同立では志願の増加が継続しており、どの大学でも2016年度から大きく志願者数を伸ばしていることがわかる。首都圏の私立大学と比較してもその増加の急激さが見て取れる。首都圏の私立大学では、早稲田大、東京理科大、中央大が継続的に志願者増加傾向にある。また、慶應義塾大、上智大、青山学院大、立教大ではコロナ禍の影響もあった2023年までに志願者の減少傾向が見られたが、2026年度には2016年度とほぼ同水準まで回復している。

　次に学部系統ごとに前年度からの変化を見ていく。

　早稲田大では、「工学」（前年度比90%）、「環境・情報・国際・総合」（同99%）以外の系統で増加する結果となった。特に「教育・体育・人間発達」（同145%）、「社会・社会福祉」（同135%）、「法・政治」（同111%）で大きく増加した。

　慶應義塾大では、「文・人文・人間系」（同113%）、「経済・経営・商」（同111%）、「法・政治」（同105%）、「工学」（同103%）は増加となった。一方で「環境・情報・国際・総合」（同81%）、「看護・保健・医療技術」（同83%）は大きく減少している。

　上智大では、「法・政治」（同157%）と「理学」（同121%）で大きく増加した。一方で前年同時期には志望者が増加していた「社会・社会福祉」（同69%）は大きく減少している。

　東京理科大は、2026年４月に創域情報学部情報理工学科と理学部第一部に科学コミュニケーション学科を新設するが、「理学」（同109%）以外のすべての系統で減少となっている。