本記事は志望校の選び方④の続きの内容です。こちらも併せてご覧ください。

大学選びのポイント

②教員の研究内容

　多くの大学では、2年次後半から専門教育が行われる。専門科目を学修するとともに、研究室やゼミに属し、学部・学科という枠組みよりもさらに専門分野に特化した教育・研究が行われる。研究室やゼミでは、教員の指導下で少人数での教育・研究を進める。したがって、教員の研究実績やテーマ、著書などを知っておくことも大学選びでは重要である。興味・関心を惹きつける研究室やゼミが見つかれば「この大学で学びたい」というモチベーションがより高まるだろう。各大学のホームページには、教員の一覧があり、研究室やゼミのホームページもあるので、参考にしてもらいたい。

③就職や大学院進学の状況

　まだ大学卒業後のことを考える余裕はないかもしれないが、就職状況や、大学が就職に対してどのような支援をしているかについても調べておいたほうがよい。就職状況を見れば、自分の進みたい分野に卒業生がどの程度就職しているかがわかる。自分の希望する業界に卒業生の多くが就職していれば、その分野を目指す学生が多く集まる可能性があり、志を同じくする学生たちと切磋琢磨できるだろう。

　多くの大学が「キャリア教育」や「キャリア支援」に力を入れている。就職ガイダンスや企業で就業体験を行うインターンシップなどを導入している大学も多い。大学を選ぶ際には、就職ガイダンスや説明会の回数、個々の学生へのきめ細かいサポート体制などにも注目しよう。資格が必要となる職種を考えている場合には、資格取得のサポート体制についても調べておきたい。

　コロナ禍により就職内定率は悪化していたが、終息へ向かいつつある現在、徐々に回復の兆しをみせつつある。2024年3月大卒者の就職内定率（2月1日現在）は前年度を0.7ポイント上昇し、コロナ直前と同水準となった。

　多くの大学や文部科学省・厚生労働省が発表する就職率（あるいは就職内定率）は、就職者数÷就職希望者数で計算されている。本来は卒業者数を分母にして計算すべきであるが、大学院進学や留学を目指している学生は就職を希望しなかったとして就職希望者数には含まれていない。さらに、就職が決まらずに留年する場合や、就職をあきらめてフリーターになる場合なども、就職希望者に含まれていない場合がある。このため、就職率の数字だけで判断するのではなく、実際に就職した人数や就職先についても確認した方がよい。

　最近では、理系を中心に卒業後に大学院に進学する学生も多い。法学部出身者で弁護士などを目指す場合も法科大学院に進学する場合が多い。2020年度から「法曹コース」が創設され、法学部3年生で一定の成績を得れば、法科大学院に入学ができ、計5年で司法試験が受けられるようになった。また、大学によっては、学部の4年間と大学院修士課程の2年間を合わせた6年間の一貫カリキュラムを導入しているところもある。理系の専門職や研究職の就職では、大学院の修士課程修了が採用の条件になっている企業が増えていることもあり、今後も大学院へ進学する学生は増えていくことが予想される。